山林売買

知って納得!山林売買は立木の状態がポイント

山林を売買するときは、その山の立木の種類や状態が重要なポイントとなります。

山林の所在地や面積なども山林の価値査定に欠かせない要素ですが、それと並んで重要なのが立木の存在です。

日本の山林は投資価値あり

山林に植わっている樹木の種類、樹齢、道路からの距離などによって山林の価値が変動します。

当然のことですが、植わっている樹木が檜の場合と杉とでは山林の資産価値がかなり違ってきます。

山林売買はもともと山師と呼ばれる専門の不動産会社や材木鑑定士が担当していました。

材木需要の低迷や高齢化により、山師は減少の一途でしたが、近年外国資本が山林売買に流入するようになったことで、また山師の需要が高まっています。

外国資本が日本の山林を購入する目的は、国際的な二酸化炭素抑制の流れと水資源確保にあるといわれています。

地球の模型

温暖化対策はいまや地球規模の課題ですから看過できない問題です。

二酸化炭素問題緩和を前提とした山林資源保護の各国の動向を見ながら、日本の山林樹木の価値を見直す動きも出ています。

各国が山林資源に注目しているいま、良質な木材を生み出す山林は投資物件としても価値が上がっています。

外国資本を含め多くの投資家が山林を有望な投資対象として見ているのです。

一般の顧客が山林購入する場合

一方で、法人による投資を目的とした山林購入と違い、一般の顧客が購入する場合はレジャー用地や別荘用地としての用途も多いようです。

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家族で優雅に休日を過ごすための別荘や、定年退職者の新しい住居用地として購入されます。

一般の顧客が購入する場合、どういったことに注意すればいいのでしょうか。

山林は境界線があいまいなことが多く、登記簿に記載された面積と実測面積がかなり違っていることも少なくありません。

このような場合は、まず隣接する山林所有者と協議の上で境界線確定を行い、それから公簿売買か実測売買かを決めるのが正しい手順です。

山林を実測するには多額の費用がかかるため、多くの場合公簿売買が行われます。

的確な情報を得ることが大切

情報収集

また、山林売買では登記簿上の所有者と実際の所有者が異なるケースもよく見かけます。

これは遺産相続の際に名義変更を失念したという単純なミスもありますが、中には意図的にダミー会社や架空の個人名を所有者として記載しているケースもあります。

このような場合は何らかの作為があると見るべきです。

多くは税金対策などで購入者の不利益にはなりませんが、それでも詐欺の可能性もゼロではないので慎重に交渉を進める必要があります。

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近年は山林所有者の世代交代や相続などで売却するケースが増えていますが、山林を購入したい人にそういった情報がなかなか届きません。

山林組合に問い合わせれば山林を手放したい人の情報がすぐに入手できるため、購入希望者は不動産会社に仲介を依頼しつつ、山林組合に定期的に打診することで的確な情報が得られます。

山林を面積で見るだけでなく、立木の種類や樹齢、本数などを合わせて総合的に見ることで、都市部の土地購入とはまた違った投資物件としての価値を見出すことができます。

これが山林物件が持つ魅力であり、奥深さといえるでしょう。

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